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メンタルヘルスチェック!「うつ病」と疑わしい社員への対処法

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今や10人に1人がうつ病に悩んでいるともいわれるほど、うつ病をはじめとする精神疾患に悩む人は増えています。こうした状況のなか、うつ病を発症する社員も年々増加しているのではないでしょうか。

うつ病の発症は企業にとって大きな損失であり、社員のメンタルヘルスを守ることは企業の重要な課題となっています。そこで、うつ病の兆候や対処法を中心に、病状が重くなって長い休職に入るといった深刻な状況を未然に防ぐためにできることをご紹介しましょう。

うつ病一人による企業損失は400万円!?

うつ病は、発症した本人がつらいだけではありません。せっかく教育した人材を十分に活かせない、休職した場合それをカバーする人材を確保する必要が生じるなど、企業にとっても、また社会にとっても大きな損失となります。

内閣府によると、精神疾患による休職者が1人出た場合、周囲の社員が残業で対応する費用だけで400万円もかかるとのこと。さらに、休職した社員への手当、派遣社員やアルバイトなどを雇った場合には人件費、教育費などが追加で発生し、その金額は1年間で1千万円にものぼるといわれています。

もしかしたらうつ病?症状をチェック

せっかく育てた社員をうつ病から救うためには、周囲の理解が重要です。「もしかしたらうつかも?」という兆候を見逃さないためにも、うつ病の症状を理解しておきましょう。

うつ病の症状とは?

うつ病の症状には「精神症状」と「身体症状」があり、その両方が現れるのがうつ病の特徴です。また、1日のうちで症状に変化があるのも特徴で、朝が最もひどく、午後から夕方にかけて改善されることが多いといわれています。代表的な症状は、以下の通りです。

「精神症状」

  • 気分が沈んで、常に思い悩んだ状態である
  • これまで楽しんできた趣味や活動に興味がわかず、喜びをもてなくなる
  • 気力が低下し、何もする気が起きない<
  • イライラする
  • 自分に価値がないと感じ、悪いことをしたと自分を責める
  • 集中力や思考力が低下して、家事や仕事をうまく進められない
  • 死んだほうがましだと考えてしまう

「身体症状」

  • 寝付けない、夜中や早朝に目が覚める(睡眠障害)
  • 疲労感や倦怠感がある
  • 食欲が低下(増加)し、それに伴う体重の増減がある
  • 動作や話し方が遅くなる、逆にじっとしていられず落ち着きがなくなる

このほか、身体症状にはめまい、耳鳴り、首や肩のこり、味覚障害、腹痛、下痢、性欲減退などさまざまなものがあります。

「新型うつ」は旧来型とどう違うのか

日本人に典型的なうつ病は「メランコリー親和型」と呼ばれ、責任感が強くきまじめな性格のせいで全てのプレッシャーを抱え込み、頑張り続けた結果うつ病を発症する傾向にあります。

これに対して、最近よく耳にする「新型うつ」は「ディスティミア親和型」と呼ばれており、責任を周囲に押しつけ、プレッシャーから逃げるというタイプです。主な特徴は、「仕事のときはうつだけれど、趣味や遊びでは元気」といった日和見的な症状をみせること。また「自己愛」が強く、失敗を他人のせいにして自分を守ろうとする傾向もあるとか。

とはいえ、その症状は「メランコリー親和型」と同じものが現れます。医学上も明確な診断基準や治療法が整備されておらず、見分けることは困難なようです。したがって、たとえ「新型うつ」のような社員であっても、同じうつ病として慎重に対応する必要があります。

うつ病の兆候に気づくために

社員のうつ病を深刻化させないためには、本人や周囲が早めに気づき、必要な対応を行うことがポイントです。本人を含め、誰もがうつ病の兆候に気づきやすくするために、研修や社内誌などを利用してうつ病への理解が深まるように努めることが、対策の第一歩といえるでしょう。

メンタルヘルスでは、まずセルフケア、そして管理職によるケアが重要といわれますが、うつ病の発症は仕事内容だけでなく、人間関係によるストレスが要因になることが多いもの。直属の上司によるパワハラやセクハラなどの問題が潜んでいることもありますので、上司によるケアだけでなく、社員同士が常に同僚のメンタルヘルスを気にかけ、うつ病の兆候を見逃さない仕組みを取り入れることも重要です。

うつ病かもしれない社員には、産業医や保健師など専門家の協力も得ながらその原因を早めに見つけ、必要であれば配置換えや部署の異動なども含めて、対応できる体制を整えておきましょう。

メンタルヘルスには、悩みを相談しやすい職場環境を

うつ病などの精神疾患が企業に与える損失は計り知れず、メンタルヘルス対策の重要性は日に日に高まっています。社員のメンタルヘルスを保つためには、悩みを相談しやすい、風通しのよい職場づくりが欠かせません。社員同士で思いやれる環境を、それぞれの職場で保てるようなバックアップが必要とされているのです。

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