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検索ワード「賞与」の検索結果一覧

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[賞与]の検索結果14
  • ベースアップの実態と転職意識調査 2017年(マイナビ転職)

    2017.6.29

    調査対象 正社員で勤務する25・30・35歳の転職意向のある男女480人 調査期間 2017年5月26日(金)~5月31日(水) 調査目的 2017年度のベースアップに関する実態を把握する 2017年春季、ベースアップがあった人は約3割。運輸・物流業は大幅増で過半数がベアありの結果に 2017年春季のベースアップ(以下:ベア)の有無を聞いたところ、「ベアがあった」は33.3%※(前年比4.6pt増)で、前年をやや上回った。「定期昇給とベアの両方あった」は22.5%で、2015年の18.1%、2016年の18.7%と比較し高い水準となった。一方、「定期昇給とベアの両方ともなかった」層も33.1%…

  • 労働契約のイロハ。賃金・業務内容・休暇…
    人材採用後のトラブルリスクを回避する労働契約書の書き方

    2017.6.9

    採用時に取り交わす書類の数々。その中には「必ず書類で明示しなければならない項目」があることを知っていますか? 雇い入れ通知書・労働条件通知書など多種多様な名称で呼ばれる書類ですが、どんな事項を記載しておかなければならないのでしょうか。 労働契約はどのように成立? 中途採用の場合も新卒採用の場合も、就職に際しては会社と労働者との間で「労働契約」が結ばれることになります。労働契約は、「ここで働いてもらう代わりに賃金を支払います」「この会社で働きます」という意思表示をお互いにすれば成立します。 労働契約法6条 労働契約は、労働者が使用者に使用されて労働し、使用者がこれに対して賃金を支払うことについて…

  • 業績の良い企業はここが違う!
    企業の生産性向上の決め手、従業員エンゲージメント

    2017.3.28

    福利厚生や賞与、休暇などの待遇をよくしているのに業績があがらないといった悩みはありませんか?その原因は、従業員がやりがいを感じていない状態、すなわち従業員エンゲージメントが低いせいかもしれません。 従業員の仕事への熱意のもとになっている要素のひとつが従業員エンゲージメントです。従業員エンゲージメントとは、従業員が企業に対して愛着を感じるとともに、企業の将来像(ビジョン)や価値観に共感することで、自社の存続や成長に積極的に関わっていこうとする行動のこと。 過去の研究からも、エンゲージメントが高くなると従業員が自ら成果を求めて行動できるようになり、企業の業績に影響をあたえることがわかっています。 …

  • 冬期賞与に関する実態調査2016(マイナビ転職)

    2017.1.24

    調査対象 正社員で勤務する25・30・35歳のうち転職意向のある方 調査期間 2016年12月15日〜2016年12月19日 調査目的 2016年冬期賞与に関する実態を把握する 2016年冬期賞与額は、平均値が72万円・中央値が36万円。転職を慰留させられる(思いとどまる)冬期賞与額は、平均値が112万円・中央値は60万円で、実支給額の1.5倍以上を希望する結果に 調査対象者の冬期賞与額は平均値は72万円、中央値は36万円。100万円以上支給された人が17.7%を占め、平均を押し上げる。一方、賞与が支給されていない人も16.7%存在。 2016年の冬期賞与額 支給されてない 16.7% 10万…

  • 夏の賞与に関する実態調査2016(マイナビ転職)

    2016.8.23

    調査対象 正社員で勤務する25・30・35歳の転職意向のある方で、2016年夏に賞与が支給された方 調査期間 2016年7月15日〜2016年7月22日 調査目的 2016年夏の賞与に関する実態を把握する 調査対象者の夏の賞与額は、最多層が前年の「20万円台」から「30万円台」に 調査対象者の夏の賞与額は前年より増加。最多層が「20万円台」から「30万円台」にシフト 2016年夏の賞与額を聞いたところ、「30万円台」が19.6%と最多となった。 前年夏と比較すると、最多層が「20万円台」から「30万円台」へとシフトした。 また、20万円未満が5.1pt減少し、100万円以上が5.5pt増加した…

  • ベースアップの実態と転職意識調査 2016年(マイナビ転職)

    2016.7.3

    調査対象 正社員で勤務する25・30・35歳の転職意向のある男女696人 調査期間 2016年5月26日(木)~5月30日(月) 調査目的 2016年度のベースアップに関する実態を把握する ベースアップ金額の最頻値は、昨年の「5000円以上」から「1000~1999円」へダウン。ベースアップ額が想定より多い場合、転職意向を弱める層が25%存在し、昨年と比較して増加 ベースアップを受けた割合は昨年と変わらず3割弱。IT関連で増加し、金融・不動産関連で減少 2016年度のベースアップの有無を聞いたところ、「ベースアップがあった」は約3割で、昨年と同水準であった。 「ベースアップがあった」割合は業種…

  • 冬の賞与に関する実態調査 2015年(マイナビ転職)

    2016.1.27

    ~調査対象者の冬の賞与額は10万円台から50万円台までで7割を占め、中央値は38万円。約半数が金額は前年と変わらないと回答。賞与額が前年より減少した場合、転職意向を強める傾向~

  • 人事なら知っておきたい「健康診断」の基礎知識 part1.
    健康診断の実施は会社の義務

    2016.1.15

    毎年、案内通知が来るたびに、面倒に思う人も少なくない健康診断。会社の担当者としては、社員全員にきちんと受診させたいところです。社員全員にしっかりと受診してもらうためにも、まずは担当者の側から健康診断への理解を深めていき、確実に受診してもらうための対策について考えましょう。 企業は、なぜ健康診断を実施しなければならないのか? 健康診断の実施は、法律上、会社の義務です。会社は人を雇って利益を上げている反面、使用者である責任を負っています。その「使用者責任」の一環として、従業員の健康や身体の安全を管理する義務があるのです。 健康を損なってしまった従業員を、そのまま過酷な業務に就かせたり、長時間働かせ…

  • 夏の賞与に関する実態調査 2015年(マイナビ転職)

    2015.8.11

    調査対象者の夏の賞与額は「20万円台」が最多で、約半数が前年と変わらないと回答。賞与額が前年より減少した場合、転職意向を強める傾向がみられる。 【調査結果の概要】 ■調査対象者の夏の賞与額は「20万円台」が最多。賞与額が低いと転職意向を強める傾向も。 2015年の夏の賞与額を聞いたところ、「20万円台」が18.3%で最も高く、「30万円台」が中央値※。夏の賞与の影響で、『転職意向は強くなった』は「20万円台」が中央値、『転職意向は変わらない・弱くなった』は「30万円台」が中央値と、転職意向を強めた層には賞与額が低かった人が多い傾向。業種別にみると、『金融・保険』は賞与額が高めの人が他の業種に比べて多く、『サービス・レジャー』『流通・小売・フード』は賞与額が低めの人が他の業種に比べて多い。 ■夏の賞与額は「前年と変わらない」が約半数。「前年より増加した」は約3割で、「前年より減少した」を上回る。 2015年の夏の賞与額を前年と比較すると、「前年と変わらない(対前年比±10%)」が48.1%と約半数を占め、「賞与は増加した(対前年比11%以上増加)」は約3割。「賞与額は増加した」(30.6%)が「賞与額は減少した(対前年比11%以上減少)」(14.4%)の2倍にのぼる結果。『金融・保険』は、「賞与額は増加した」が4割を超える一方、「賞与額は減少した」も16.7%存在し、賞与額の増減に幅がある。『医療・福祉』は、「前年と変わらない」が65.0%と高い割合を占め、他の業種と比較して賞与額にはあまり変動がない模様。 ■賞与額が前年と比較して減少した場合、転職意向が強くなる傾向が顕著。 前年と比較した賞与額の増減が転職意識に与える影響を聞いたところ、 『賞与額は減少した』層は「転職意向は強くなった」が約8割に達し、 『賞与額は前年と変わらない』層(36.8%)『賞与額は増加した』層(30.6%)と比べて倍以上にのぼる。賞与額の減少が転職意向を強める効果は大きい。 一方、『賞与額は増加した』層でも「転職意向は弱くなった」は7.5%に留まり、賞与額の増加は転職意向を弱めるほどの影響はない模様。

  • ベースアップの実態と転職意識調査 2015年(マイナビ転職)

    2015.6.25

    ベースアップありの方が約3割で、その額は4人に1人が5000円以上。一方でベースアップ無しの方の2人に1人が、ベア実現には「経営者の意識改革」「会社全体の経費削減」が必要と回答 ■調査対象者の3割にベースアップがあった一方、ベア・昇給ともに無しも3割を超える 2015年度の定期昇給およびベースアップの有無を聞いたところ、「定期昇給があった」が約5割、「ベースアップがあった」は約3割であった。一方、「定期昇給とベースアップの両方ともなかった」も3割を超え、特に『流通・小売・フード』(52.9%)、『サービス・レジャー』(43.7%)はその割合が高い。 ■ベアの金額は5000円以上が25%。好景気の『不動産・建設・設備』業が牽引 2015年度のベースアップの金額を聞いたところ、「5000円以上」が24.7%を占め、最も高かった。『不動産・建設・設備』業は、6割以上が「5000円以上」と、業界の景気の良さを伺わせる結果となった。一方、『運輸・交通・物流・倉庫』業は「500円未満」が3割と最も高く、厳しい結果。 ■ベア実現に必要だと思う条件は、「経営者の意識改革」「会社全体の経費削減」が約半数 ベースアップがなかった方にベースアップを実現するために必要だと思う条件を聞いたところ、「経営者の意識改革」が49.1%で最も高く、「会社全体の経費削減」が48.2%で続く。業種別では『IT・通信・インターネット』『製造・メーカー』は、他業種に比べて「新規事業への進出」「既存事業の業容拡大」などが高く、投資(拡大方向への取り組み)が必要と捉えている割合が他業種より高い。一方で、『運輸・交通・物流・倉庫』は他業種に比べて「既存事業の整理・縮小」「大規模な人的リストラ」がやや高く、縮小方向への取り組みが必要と考えている人の割合が高め。 ■昇給がない場合およびベアの金額が想定より少ない場合は転職意向を強める ベースアップの有無やベースアップの金額が転職意向に与えた影響について聞いたところ、特に転職意向を強めたのは『定期昇給とベースアップの両方ともなかった』層と『ベースアップ額が想定より少なかった』層で、「転職意向は強くなった」が6割を超える。ベースアップ動向に不満を抱いている層が転職意向を強めていることが伺える。一方で、『ベースアップ額が想定より多かった』層は、「転職意向は弱くなった」が少なからず存在(14%)。

  • 人事評価制度を再考し、社員・会社双方の納得を!

    2015.4.15

    人事評価制度は、企業あるいはその規模によっても様々です。環境の変化があれば、都度その見直しを行ってみると良いでしょう。 社員・会社の成長に 人事評価制度をバージョンアップ! 人事評価制度とは、社員の労働に対する企業側の評価を数値化するものです。役職・職位の昇降格や昇降給の金額決定、そして賞与金額の査定等に使用されます。 一般的な企業(賞与年2回支給・昇降格昇降給年1回)では6ヶ月と査定期間を定め、1回の評価を賞与金額査定の情報として使用。2回の査定、つまり1年間の評価を、役職・職位昇降格決定および昇降給金額決定の査定に用いています。ただし、査定期間の長短は企業の業務実情によって決定するべきもの…

  • 人事の仕事内容とは?

    2015.4.8

    多くの企業に必ずと言って良いほど設けられている人事部。しかし、人事部は実際にどのような業務を担っているのかは知られていないこともあります。そこで、人事の仕事内容とその目的を再確認してみましょう。 人事の仕事で会社が変わる!? 人事とは企業を構成する3大要素である「ヒト(人材)」「モノ(資材・商品)・サービス」「カネ(金銭)」のうち、「ヒト」に深く関わります。社内外を相手に折衝・調整、さらに管理を行う業務を担う部門(担当)です。 例えば、周囲からもイメージしやすいのが採用業務です。しかし採用から入社までの流れを見ても、どのような人材を採用して企業の将来戦力に資するかは、人事の裁量・器量一つで決ま…

  • 冬の賞与に関する実態調査 2014年(マイナビ転職)

    2014.12.19

    2014年の冬に賞与が支給されて、転職を検討している正社員25~39歳の男女を対象とした「2014年冬の賞与に関する実態調査」を実施しました。 【TOPICS】 2014年冬の賞与額(額面)は、平均50.0万円となった。業種別では、「金融・保険」が70.3万円で最も高く、次いで「IT・通信・インターネット」が55.0万円で続いた。特徴的だったのが「医療・福祉」で、他業種と比較して「理想とする支給額と実際の支給額」に大きな開きがあった。また、そのためか、実際の支給額を知って「転職意識は強まった」との回答も高い傾向にあった。

  • 夏の賞与に関する実態調査 2014年(マイナビ転職)

    2014.8.20

    本調査は22歳~37歳までの会社員(正社員)を対象に行い、賞与に関する調査は当社では今回が初めての実施となります。賞与受給者の4割弱が前年より増えたと回答した一方で、4割以上が賞与額に不満を感じ、満足度は転職意向にも影響を与えることがアンケートで明らかになりました。

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